[73点]株式会社more(東京都)を女性が働きやすいか企業分析してみた

4.0
医療、福祉
株式会社more(東京都)の評価レビュー

株式会社moreの企業情報、就職情報を分析しました。女性に適した職場かの観点で評価・レビューしました。ぜひ就職や転職を行う際の参考にしてくださいね。

企業情報

まずは株式会社moreの情報を確認してみましょう

会社名 株式会社more
業種 大分類:医療、福祉
小分類:医療
本社所在地
(都道府県)
東京都
女性の働きやすさ認定表彰 認定なし
採用人数に占める女性割合
採用競争率(女性)
全社員のうち女性の割合 37 %
勤続年数
育休取得率 (男性社員)0
(女性社員)100 %
平均残業時間19.8時間/月
有給取得率
女性管理職の割合(係長級)
(管理職) 20 %
(役員等) 33 %
企業規模 10~100人
データ基準日 43070

女性の働きやすさ総合評価 73点

総合評価は73 点。Amazon風に5段階評価すると 4.0 となります。人によって重視するポイントが変わってくるため、この総合評価73点だ けで判断しないようにしましょう。

株式会社more(東京都)の女性の働きやすさ評価チャート

メリット デメリット

「株式会社more」の女性の働きやすさの評価をまとめると下記のようになります。

ポイントによっては気にな らない人もいると思います。何を大事にするかをよく検討してください。

良い点・メリット

  • 男性や女性のバランス良く採用している
  • 男女の社員比率のバランスが良い
  • 育休取得率が高い
  • 残業時間が短い
  • 情報公開量が多い

悪い点・デメリット

  • 社会的な表彰は受けていない
  • 勤続年数は短い
  • 有給取得が非常に少ない
  • 女性管理職割合がほぼ0

項目別評価

【60点】情報公開の評価

情報公開度 ポイント
60点 情報公開量は普通

株式会社moreの情報公開度について評価していきます。

この企業は女性の活躍を意識した主要な情報は公開をしていますが、まだまだ情報が足りないといっていいでしょう。

社会的に女性社員を重要視し企業改革をすすめているのであれば、さまざまな情報を会社内で集計し、いつでも企業情報を公開できるように整理しているものです。普段から情報を整理/分析しなければ、従業員の有効活用や、女性の活躍推進をすすめることはできません。

そのため女性社員におすすめできる会社とは言えるかは悩ましいところです。

参考までにこの企業の情報公開項目は下記のような状態です。

情報項目 情報公開
社会的評価データ
採用データ 公開済み
社員データ 公開済み
勤続年数データ 公開済み
退職率データ
育休取得データ 公開済み
残業時間データ 公開済み
女性管理職データ

【0点】社会的評価

社会的評価 ポイント
0点 表彰無し

株式会社moreが社会的に表彰されたものはなさそうです。

ちなみに今回調査対象とした「女性の働き やすさ」に関する表彰は下記のものです。

くるみん認定 取得なし
プラチナくるみん認定 取得なし
えるぼし認定 取得なし
イクメン企業アワード 取得なし
ユースエール認定 取得なし
なでしこ銘柄 取得なし
ダイバーシティ経営企業100選 取得なし
100選プライム 取得なし
均等・両立推進企業表彰
(年度)
取得なし
厚生労働大臣最優良賞
(年度)
取得なし
均等推進企業部門(年度) 取得なし
ファミリー・フレンドリー企業部門(年度) 取得なし

この会社は女性の働きやすさについて社会的表彰を受けてない会社になります。

単純に応募していないだけかもしれませんが、他の大企業で表彰を受けている会社もあることを考えると、社会的評価という点では出遅れています。

女性のための働きやすい会社として、改革を進めている可能性はありますが、外から改革が分かるようになっていないようです。対外報告に力を入れていないのかもしれませんね。。

この点についてはあまり気にすることはありません。そもそも、社会的表彰を受ける企業はほんの数十社です。表彰されるだけでトップ企業なのです。

以降の指標を見ながら判断すると良いでしょう。

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【84点】全採用数に対する女性採用数の評価

女性採用数の評価 ポイント
84点 男性や女性のバランス良く採用しています

株式会社moreの採用全体における女性の割合は 36% です。

最近の企業では珍しいほどの男女バランスが取れた採用数です。

これほどのバランスが取れている会社は他にはありません。このレベルは女性が十分戦力として活躍している会社だと言ってもよいでしょう。

女性向けの職場環境も整っていると考えられます

一方で、女性が多いことから女性同士の競争もある程度は覚悟しておいたほうがよいでしょう。

各職種における採用数に対する女性の割合

参考までに「採用倍率」も調べてみましたが、公表されていないようです。

 

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【85点】全従業員に対する女性社員の割合の評価

女性比率の評価 ポイント
85点 男女の社員比率のバランスが良い

株式会社moreの全社員に対する女性社員の比率は 37% です。3人に1人は女性です。

男女の従業員数のバランスがとても良い会社です。ほぼ1:1になっており女性社員が多すぎるということもありません。ここまでバランスが良いと、意識して女性と男性の採用数を調整していると思われます。

実際、女性の社員比率が多すぎることで、その会社の女性特有文化が強くなることもあるため、ちょうど半々ぐらいが社風や文化、モチベーションに対しても良いことが多いです。

そういう意味で男女比率の観点で、この会社はとても良いバランスだと言えます。

どちらかというと「女性採用が増えてきているか」という「女性社員増加傾向」を重視したほうがよいですね。これが1以上になっていると、近年、女性向け採用を増やしていると言え、女性向け職場改革を意識しているといえます。

女性社員の増加傾向
女性社員比率 37 %
女性採用比率 36 %
女性社員増加傾向 1.0

 

【15点】勤続年数・離職率の評価

勤続年数の評価 ポイント
15点 勤続年数は非常に短い

株式会社moreの女性勤続年数は です。

勤続年数が非常に短い会社のようです。勤続年数の非常に短い会社の傾向を説明していきます。

まず女性にとって重要な育児環境については議論する以前の問題で、そもそも仕事をする場としての環境が整っていない可能性があります。

給与面から見みても低い場合が多く、高かったとしても不安定であることが多いです。年収額や、その金額がどの程度継続できているかはOBなど社内事情に詳しい人に確認したほうがよいでしょう。

仕事の多さや残業の観点では、仕事が多いため残業時間が長くなる傾向があります。

仕事の内容として、間違いが許されないきつい仕事であることが多く、ストレスを抱えることが多いことから勤務を継続できる人が少ないこともあります。

社風や人間関係について、長く勤務している人がいないことから、人の入れ替わりが激しく、人間関係が合わずに辞めていく人も多いです。

やめるきっかけとして、早々に会社に見切りをつけてやめていく人が多いです。

勤続年数の内訳も紹介します。やはり職種ごとに勤続年数は変わります。自分が興味のある職種の勤続年数が少なすぎないかを確認してみてください。

内訳(職種別) 男性勤続年数 女性勤続年数

 

【67点】育休取得率の評価

育休取得率 ポイント
67点 育休取得率が高い

株式会社moreの女性育休取得率は 100 % です。

育休取得率の観点から見ると、世間一般的にこの会社は高い方です。

育休制度について育休後も職場復帰がしやすい環境が整えられているため、育休取得率は高いです。

雰囲気はグループや部署に限らず、女性社員は育休を取るのが当たり前と言う雰囲気です。女性社員通しも「育休を取られてると困る」とは全く思っていません。

女性の年齢の観点では、<女性管理職が多い場合>そもそも女性の管理職が多いことから、女性の権限も尊重されていることも注目するべきポイントでしょう

最終的に育休を十分にとることができます

女性の育休取得率については、ほぼすべての会社で高い傾向があります。そこで注目するべきなのは、男性の育休取得率です。男性の育休取得率が高いと男女ともに育休が取りやすい文化が育っていることになります。会社内がそのような雰囲気 になっているのは重要ですよね。

内訳(職種別) 男性 育休取得率 女性 育休取得率

【80点】残業時間の評価

残業時間 ポイント
80点 残業時間が短い

株式会社moreの従業員の平均残業時間は 19.8時間 です。

この会社で行われている働き方改革は

モバイルワークの導入にて業務効率向上

があるようです。

残業時間が世間一般から見ると、短い会社のようです。(実情は違ってそうですが)

もともと短いか、働き方改革が進んでいるようです。働き方改革やワークライフバランスなどの取り組みで、基本的に早く退社するようになっています。 ただ、実際は見えない残業(サービス残業)が増えていることもあります。

職場でなるべく定時に帰れるように声を掛け合ったりしており、仕事も業務時間内に終えられるよう実施しているようです。

会社が残業を減らすことを推奨しており、残業が続くようならば業務を多人数で振り分けるなどして改善するよう指導が入ります。定時帰宅を推奨されてることも多いです。 経営者が残業を短くするように自ら発信している為、残業をなくすような意識付けや雰囲気があり、残業をしないように業務の仕方を改善 したり、工夫することが習慣化されているようです

職種によって残業時間が違います。総務や経理に所属している方は仕事量も少なく残業時間は短いです。

最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの+10~20時間程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

内訳(職種別) 残業時間
正社員 19.8 時間
契約社員 3.7 時間

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