[55点]株式会社GHPを女性が働きやすいか企業分析してみた

3.0

企業情報

会社名株式会社GHP
業種大分類:宿泊業、飲食サービス業
小分類:その他宿泊業、飲食サービス業
本社所在地
(都道府県)
東京都
女性の働きやすさ認定表彰
採用人数に占める女性割合(基幹的な職種)60 %
採用競争率(女性)
全社員のうち女性の割合60 %
勤続年数
育休取得率(男性社員)1 %
(女性社員)7 %
平均残業時間
有給取得率20 %
女性管理職の割合(係長級) 5 %
(管理職) 6 %
(役員等) 0 %
企業規模1001~5000人
データ基準日2020年6月時点

女性の働きやすさ総合評価 55点

総合評価は55 点。Amazon風に5段階評価すると 3.0 となります。人によって重視するポイントが変わってくるため、この総合評価55点だ けで判断しないようにしましょう。

メリット デメリット

「株式会社GHP」の女性の働きやすさの評価をまとめると下記のようになります。

ポイントによっては気にな らない人もいると思います。何を大事にするかをよく検討してください。

良い点・メリット

  • 男性や女性のバランス良く採用している
  • 男女の社員比率のバランスが良い
  • 女性管理職割合が普通
  • 情報公開量は普通

悪い点・デメリット

  • 社会的な表彰は受けていない
  • 勤続年数は非常に短い
  • 育休取得率が非常に低い
  • 残業時間が非常に長い
  • 有給取得が非常に少ない

項目別評価

【50点】情報公開の評価

株式会社GHPの情報公開度について評価していきます。

情報公開度ポイント
50点情報公開量は普通

この企業は女性の活躍を意識した主要な情報は公開をしていますが、まだまだ情報が足りないといっていいでしょう。

社会的に女性社員を重要視し企業改革をすすめているのであれば、さまざまな情報を会社内で集計し、いつでも企業情報を公開できるように整理しているものです。普段から情報を整理/分析しなければ、従業員の有効活用や、女性の活躍推進をすすめることはできません。そのため女性社員におすすめできる会社とは言えるかは悩ましいところです。

参考までにこの企業の情報公開項目は下記のような状態です。

情報項目情報公開
社会的評価データ
採用データ公開済み
社員データ公開済み
勤続年数データ
退職率データ
育休取得データ公開済み
残業時間データ
女性管理職データ公開済み

【0点】社会的評価

女性の働きやすさを重視した企業は、経済会から表彰を受けていることが多いです。確認してみましょう

社会的評価ポイント
0点表彰無し
くるみん認定取得なし
プラチナくるみん認定取得なし
えるぼし認定取得なし
イクメン企業アワード取得なし
ユースエール認定取得なし
なでしこ銘柄取得なし
ダイバーシティ経営企業100選取得なし
100選プライム取得なし
均等・両立推進企業表彰
(年度)
取得なし
厚生労働大臣最優良賞
(年度)
取得なし
均等推進企業部門(年度)取得なし
ファミリー・フレンドリー企業部門(年度)取得なし

株式会社GHPが社会的に表彰されたものはなさそうです。

単純に応募していないだけかもしれません。他の企業で表彰を受けている会社もありますので、社会的評価という点では出遅れています。女性のための働きやすい会社として、改革を進めている可能性はあります。しかし外から改革が分かるようになっていないようです。対外報告に力を入れていないのかもしれませんね。。

この点についてはあまり気にすることはありません。そもそも社会的表彰を受ける企業はほんの数十社です。表彰されるだけでトップ企業なのです。

以降の指標を見ながら判断すると良いでしょう。

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【95点】全採用数に対する女性採用数の評価

女性採用数の評価ポイント
95点男性や女性のバランス良く採用しています

株式会社GHPの採用全体における女性の割合は 60% です。

最近の企業では珍しいほどの男女バランスが取れた採用数です。これほどのバランスが取れている会社は他にはありません。このレベルは女性が十分戦力として活躍している会社だと言ってもよいでしょう。女性向けの職場環境も整っていると考えられます

一方で、女性が多いことから女性同士の競争もある程度は覚悟しておいたほうがよいでしょう。

各職種における採用数に対する女性の割合
基幹的な職種60 %
0 %
0 %

参考までに「採用倍率」も調べてみましたが、公表されていないようです。

 

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【95点】全従業員に対する女性社員の割合の評価

女性比率の評価ポイント
95点男女の社員比率のバランスが良い

株式会社GHPの全社員に対する女性社員の比率は 60% です。2人に1人は女性です。

男女の従業員数のバランスがとても良い会社です。ほぼ1:1になっており女性社員が多すぎるということもありません。ここまでバランスが良いと、意識して女性と男性の採用数を調整していると思われます。

実際、女性の社員比率が多すぎることで、その会社の女性特有文化が強くなることもあるため、ちょうど半々ぐらいが社風や文化、モチベーションに対しても良いことが多いです。

そういう意味で男女比率の観点で、この会社はとても良いバランスだと言えます。

どちらかというと「女性採用が増えてきているか」という「女性社員増加傾向」を重視したほうがよいですね。これが1以上になっていると、近年、女性向け採用を増やしていると言え、女性向け職場改革を意識しているといえます。

女性社員の増加傾向
女性社員比率60 %
女性採用比率60 %
女性社員増加傾向0.6

女性社員比率は 60% 、女性の採用比率が 60% なので、現在の女性社員比率よりも採用比率のほうが小さく、一時的にでも女性社員を減らす方向へ採用方針が動いている可能性がありますね。

 

[データなし]勤続年数・離職率の評価

現在、データが公開されていないようです

 

【5点】育休取得率の評価

育休取得率ポイント
5点育休取得率が非常に低い

株式会社GHPの女性育休取得率は 7 % です。

育休取得率が非常に低いです。このような会社は下記のような問題を抱えている会社がほとんどです。

育休制度について、まずは育休制度はないに等しいです。あったとしても基本的には「育休」という名のみで休みはありません。ですので、育休はゼロと考えて差し支えないでしょう。無理にでも子育てで長期休暇を取る方はいますが、基本的には無給です。産休育休という 概念がないので、妊娠した場合一度辞めないといけないなども考えられます。数年後、出戻りとして元の役職に就ける人もいるが、その期 間の給与はもちろんないので、辞めてそのままという人がほとんどです。

雰囲気ですが、<社員数が少ない場合>育休を取っている間に、雇える人がいないという理由で、会社が「辞めてほしい」と思っている雰囲気があります。そもそも、休暇を取ることが困難で子育てする環境が整っていないといいうのは、会社が子育てに理解がない、出産に 対して理解がない可能性があります。

女性の年齢という観点では、そもそも若い女性がいないため、育休取得が必要ないというパターンもあります。

また休みを休日に取りづらいなど問題を抱えている可能性があります。これが結果的に出産をきっかけに転職、辞職につながる方が多いようです。

女性の育休取得率については、ほぼすべての会社で高い傾向があります。そこで注目するべきなのは、男性の育休取得率です。男性の育休取得率が高いと男女ともに育休が取りやすい文化が育っていることになります。会社内がそのような雰囲気 になっているのは重要ですよね。

内訳(職種別)男性 育休取得率女性 育休取得率
基幹的な職種0.8 %6.8 %
0 %0 %
0 %0 %

[データなし]残業時間の評価

現在、データが公開されていないようです

【17点】有給取得率の評価

有給取得率ポイント
17点有給取得が非常に少ない

株式会社GHPの従業員の有給取得率は 20 %%です。

仕事が忙しくて有給を取れる雰囲気ではない、上司や先輩が厳しくて有給が取りづらい。 繁忙期やプロジェクトが佳境を迎えているときは、遅延発生の要因になるため取得しづらい。グループや部によっては同性比率が高く、周 りの雰囲気から取得しづらい。

人数に対してかなり多いため、有給を取れる状況ではない。 仕事自体は難しくない部分もあるけれど、その部分に対して人を追加できるほど、マニュアル化や手順化が進んでいない状況

最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの1.5倍程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

有給取得率20 %

【29点】女性管理職割合の評価

女性管理職割合ポイント
29点女性管理職割合が小さい

株式会社GHPの女性管理職割合は 6 % です。

女性社員の人事考課が低く昇給しにくい状況であり、管理職はほぼいないといえます。

・女性社員の比率が40%を下回るような男性中心の会社の場合
 女性採用数が少ないか、もしくは管理職として活躍できる年齢(35歳前後)まで勤務を継続できる女性の人数が少ないというのが原因の 一つと言えるでしょう。
 <女性採用数が少ない場合>
 女性の採用人数が少なく、管理職になる年代の女性が圧倒的に少ない状況です。
<女性採用数が多い場合>
最近は、働き方改革などで育児休暇などが認められる傾向がありますが、今まではそういった制度も利用できず、結婚を機に退職される女 性が多いと考えられます。
そのため、管理職になる年代の女性が圧倒的に少ない状況です。

会社によっては現時点で女性管理職の育成を図っているところもありますが、当面の昇給は厳しいと考えて良いでしょう。女性の管理職として男性管理職が多い状況では、仕事がやりづらい場面もあります。男性が活躍する場面は提供しているが、女性が活躍する場面は提供 は低く、女性への理解が少ないことも想定されます。

また、このような会社では、頑張って女性管理職になったとしても部下が言う事を聞かない傾向にあり、やはり男性の方が説得力もあることから、辛い思いをしている女性管理職もいるようです。そう言った面から女性管理職の割合が高くならないという悪循環が働いている 可能性があります。

管理職になっている女性の割合。せっかく入社した際には、それなりのキャリアを目指したいものです。ただ管理職層に男性が多い会社は、まだダイバーシティが完全に浸透していない可能性があります。

ただ管理職層をいきなり入れ替えることは難しいため、女性の採用割合が増えている会社は、徐々に管理職層での女性割合も増えていくと考えて良いでしょう。

内訳(職種別)女性割合
係長 女性割合5 %
管理職 女性割合6 %
役員 女性割合0 %

会社から提供されている補足事項

現在、データが公開されていないようです

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