[78点]株式会社ブリヂストン(東京都)を女性が働きやすいか企業分析してみた

4.0
プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業
株式会社ブリヂストン(東京都)の評価レビュー

株式会社ブリヂストンの企業情報、就職情報を分析しました。女性に適した職場かの観点で評価・レビューしました。ぜひ就職や転職を行う際の参考にしてくださいね。

企業情報

まずは株式会社ブリヂストンの情報を確認してみましょう

会社名 株式会社ブリヂストン
業種 大分類:プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業
小分類:プラスチック製品製造業、ゴム製品製造業
本社所在地
(都道府県)
東京都
女性の働きやすさ認定表彰
  • 企業認定等-くるみん認定
  • くるみん認定なし
  • 均等・両立推進企業表彰-均等・両立推進企業表彰

    均等・両立推進企業表彰-ファミリー・フレンドリー企業部門

  • 採用人数に占める女性割合 (開発企画職(総合職に相当))22 %
    (事務企画職(一般職に相当))77 %
    採用競争率(女性) (事務系(文系))52.5 倍
    (技術系(理系))6.2 倍
    全社員のうち女性の割合 13.8 %
    勤続年数 (正社員)13.5 年
    ※10年後の離職率は 39.4 %
    育休取得率 (男性社員)3.2
    (女性社員)115 %
    平均残業時間25時間/月
    有給取得率75 %
    女性管理職の割合(係長級) 7.7 %
    (管理職) 2.7 %
    (役員等) 4 %
    企業規模 5001人以上
    データ基準日 2018年12月時点

    女性の働きやすさ総合評価 78点

    総合評価は78 点。Amazon風に5段階評価すると 4.0 となります。人によって重視するポイントが変わってくるため、この総合評価78点だ けで判断しないようにしましょう。

    株式会社ブリヂストン(東京都)の女性の働きやすさ評価チャート

    メリット デメリット

    「株式会社ブリヂストン」の女性の働きやすさの評価をまとめると下記のようになります。

    ポイントによっては気にな らない人もいると思います。何を大事にするかをよく検討してください。

    良い点・メリット

    • 社会的に表彰されており、女性向けの職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる
    • 勤続年数は若干長い
    • 育休取得率が高い
    • 残業時間が短い
    • 有給取得が多い
    • 女性管理職割合が普通
    • 情報公開量が非常に多い

    悪い点・デメリット

    • 女性の採用が若干少ない
    • 女性社員が少ない

    項目別評価

    【100点】情報公開の評価

    情報公開度 ポイント
    100点 情報公開量が非常に多い

    株式会社ブリヂストンの情報公開度について評価していきます。

    この企業は女性の活躍を意識した全ての情報を公開しています。

    さまざまな情報を会社で率先して集めており、いつでも企業情報を公開できるように整理されています。あたりまえですが普段から情報を整理し分析することで、従業員の能力開発や女性の活躍を推進することができます。

    女性社員を重要視し「働き方の改革を自信をもって進めている」と言ってもいいでしょう。現時点で改革の成果が出ていない可能性もありますが、十分にやる気があるという会社です。

    その点から女性に就職をオススメできる会社と言ってもよいでしょう

    参考までにこの企業の情報公開項目は下記のような状態です。

    情報項目 情報公開
    社会的評価データ 公開済み
    採用データ 公開済み
    社員データ 公開済み
    勤続年数データ 公開済み
    退職率データ 公開済み
    育休取得データ 公開済み
    残業時間データ 公開済み
    女性管理職データ 公開済み

    【30点】社会的評価

    社会的評価 ポイント
    30点 職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる

    株式会社ブリヂストンは社会的な表彰をいくつか受けています。今回、評価対象とした表彰は下記になります。

    1つでも受賞している場合はすごい会社だと考えてください。

    くるみん認定 くるみん
    プラチナくるみん認定 取得なし
    えるぼし認定 取得なし
    イクメン企業アワード 取得なし
    ユースエール認定 取得なし
    なでしこ銘柄 取得なし
    ダイバーシティ経営企業100選 取得なし
    100選プライム 取得なし
    均等・両立推進企業表彰
    (年度)
    厚生労働大臣最優良賞
    (年度)
    取得なし
    均等推進企業部門(年度) 取得なし
    ファミリー・フレンドリー企業部門(年度)

    女性に働きやすい会社として改革を進めており、さらに対外報告の点でも効果が表れてきている会社です。

    この後説明する各項目評価で、勤務時間や残業情報も見える化されるようになっており、女性の働きやすさの可視化が進んでいると思います。

    経済誌や求人誌でも女性に働きやすい会社として知られている会社になります。就職したとしても不当な扱いは受けにくいと考えてよいでしょう。

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    【41点】全採用数に対する女性採用数の評価

    女性採用数の評価 ポイント
    41点 女性の採用が若干少ない

    株式会社ブリヂストンの採用全体における女性の割合は 22% です。

    女性の採用数が男性と比べて少ないですが、特段問題というほどではありません。

    業種の関係で女性従業員が男性従業員と比べて少ない会社はたくさんありますし、そもそも今までの日本企業によくあるタイプの会社です。

    女性の管理職は少なく、女性に活躍してもらう意気込みがある会社かはよく吟味する必要があります。要するに女性向けの職場環境が整っているかどうかは、他の指標をみて判断したほうがよいです。

    各職種における採用数に対する女性の割合
    開発企画職(総合職に相当) 22 %
    事務企画職(一般職に相当) 77 %

    参考までに「採用倍率」も調べてみましたが、公表されていないようです。

     

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    【17点】全従業員に対する女性社員の割合の評価

    女性比率の評価 ポイント
    17点 女性社員がいない

    株式会社ブリヂストンの全社員に対する女性社員の比率は 13.8% です。7人に1人は女性です。

    女性社員がいないようです。実際には若干名いるのかもしれませんが、ほぼいない状態と言っても過言ではないでしょう。 業種によって変わりますが、会社の規模によっては女性社員がいなくても問題はありません。

    会社の従業員数が少ない場合:500人以下

    この規模の会社であれば社員がいないのは問題ないと思われます

    会社の授業員数が多い場合:500人以上

    この規模の企業で女性社員がいないことは、女性が働きやすい職場改革が進んでいない可能性があります。また改革は始めているが、浸透していない可能性もあります。どのみち完全に浸透するまでは時間がかかると想定できます。

    女性社員の増加傾向
    女性社員比率 13.8 %
    女性採用比率 22 %
    女性社員増加傾向 1.6

    女性社員比率は 13.8% 、女性の採用比率が 22% であることから、現在の女性社員比率よりも採用比率のほうが大きく、女性社員を増やそうとしていると考えられます。

     

    【68点】勤続年数・離職率の評価

    勤続年数の評価 ポイント
    68点 勤続年数は若干長い

    株式会社ブリヂストンの女性勤続年数は 13.5 年 です。

    勤続年数の観点から見ると、世間一般的に長い会社のようです。勤続年数が長い会社の特徴を説明していきます。

    まず女性にとって重要な育児環境について、産休が取りやすい、休暇が取りやすいなど育児環境が整っている会社です。

    給与面から見ると給料が高め、もしくは安定している会社です。今の会社以上に良い給与待遇は得られないと考えている社員も多く、転職する人は多くないようです。結果的に勤続年数が高くなっています。

    仕事は多いですが働き方改革にて残業が減っている傾向があります。シフト制の場合は、交代シフトの融通がききやすいなど、社員を考慮した体制が構築されています。こちらについては残業時間の評価で説明しますね。

    社風や人間関係について、居心地は良いようです。もちろん人間関係が合わない人もいるでしょうが、総じて社風や人間関係はさっぱりしている会社です。

    寿退社する人や、あたらしい会社や生活を目指して退職する人が多いですね。

    勤続年数の内訳も紹介します。やはり職種ごとに勤続年数は変わります。自分が興味のある職種の勤続年数が少なすぎないかを確認してみてください。

    内訳(職種別) 男性勤続年数 女性勤続年数
    正社員 14 年 13.5 年

    また職種ごとの10年後 継続率も調べてみました。自分が興味のある職種がどれだけ社員がやめていないか確認して みてください。10年後の継続率は公開している企業や情報自体が少なく、分かり次第追加していきます。

    内訳(職種別) 男性10年後 継続率 女性10年後 継続率
    開発企画職(総合職に相当) 68.4 % 60.6 %

     

    【77点】育休取得率の評価

    育休取得率 ポイント
    77点 育休取得率が高い

    株式会社ブリヂストンの女性育休取得率は 115 % です。

    育休取得率の観点から見ると、世間一般的にこの会社は高い方です。

    育休制度について育休後も職場復帰がしやすい環境が整えられているため、育休取得率は高いです。

    雰囲気はグループや部署に限らず、女性社員は育休を取るのが当たり前と言う雰囲気です。女性社員通しも「育休を取られてると困る」とは全く思っていません。

    女性の年齢の観点では、<女性管理職が多い場合>そもそも女性の管理職が多いことから、女性の権限も尊重されていることも注目するべきポイントでしょう

    最終的に育休を十分にとることができます

    育休取得率の内訳ですが、やはり職種ごとに育休取得率は違うようです。女性の育休取得率はすべての会社で高い傾向があります。重要なのは男性の育休取得率が高いかどうかをチェックしてみましょう。男女ともに育休が取りやすい文化が育っ ているかが重要になります。

    内訳(職種別) 男性 育休取得率 女性 育休取得率
    基幹職(管理職に相当) 5.6 % 0 %
    開発企画職(総合職に相当) 8.3 % 112.5 %
    事務企画職(一般職に相当) 0 % 124 %

    【75点】残業時間の評価

    残業時間 ポイント
    75点 残業時間が短い

    株式会社ブリヂストンの従業員の平均残業時間は 25時間 です。

    この会社で行われている働き方改革は

    ・非交替制職場の所定労働時間短縮(8時間/日⇒7.5時間/日)
    ・フレックスタイム制導入
    ・時間単位での利用可能なテレワーク制度
    ・育児や介護との両立を支える為の短時間勤務制度
    ・定時退社日の設定 
    ・労使での定時退社巡回実施や、働き方変革セミナーの実施
    ・所属員の勤務時間を所属長宛てに毎日メール配信
    ・四半期ごとに労使で労働時間委員会を実施
    ・長時間労働部署の状況確認、部署による改善促進
    ・半日単位の有給休暇制度

    があるようです。

    残業時間が世間一般から見ると、短い会社のようです。(実情は違ってそうですが)

    もともと短いか、働き方改革が進んでいるようです。働き方改革やワークライフバランスなどの取り組みで、基本的に早く退社するようになっています。 ただ、実際は見えない残業(サービス残業)が増えていることもあります。

    職場でなるべく定時に帰れるように声を掛け合ったりしており、仕事も業務時間内に終えられるよう実施しているようです。

    会社が残業を減らすことを推奨しており、残業が続くようならば業務を多人数で振り分けるなどして改善するよう指導が入ります。定時帰宅を推奨されてることも多いです。 経営者が残業を短くするように自ら発信している為、残業をなくすような意識付けや雰囲気があり、残業をしないように業務の仕方を改善 したり、工夫することが習慣化されているようです

    職種によって残業時間が違います。総務や経理に所属している方は仕事量も少なく残業時間は短いです。

    最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの+10~20時間程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

    内訳(職種別) 残業時間
    その他 25 時間

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    【63点】有給取得率の評価

    有給取得率 ポイント
    63点 有給取得が多い

    株式会社ブリヂストンの従業員の有給取得率は 75 %%です。

    有給休暇を取得するための理由付けが会社から提示されているため取りやすい。部署やグループによっては午前休、午後休、時間休などが存在する。 会社側も働き方改革により、有給取得の最低ラインは厳守されており、取得し易い環境が整っている。他者からの指導のもと、勤怠管理を 定期的な確認を行っており、その関係で事前に「希望日」を募り、社員全体のスケジュール調整を行う仕組みが整っている。

    仕事は忙しいものの、有給を取得したい旨を伝えても叱られる事はなく取りやすい雰囲気になっています。基本は調整が必要ですが、十分に有給は取得できます。 なた上司自身が有給を度々取得することもあり、また上司の指示で取得を促すこともあり、そういう点でも取得しやすい雰囲気だといえま す。 ただ、部署やグループによってはかなり仕事が忙しい時期もあり、その場合は有休を申請しづらい雰囲気は否定できません。

    仕事量や人員的にも有給が取得できるボリュームになっています。

    女性の意見が通りやすい環境というのもあり、その点でも積極的に有給休暇が取得しやすい会社ともいえるでしょう。

    最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの1.5倍程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

    有給取得率 75 %

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    【24点】女性管理職割合の評価

    女性管理職割合 ポイント
    24点 女性管理職割合が小さい

    株式会社ブリヂストンの女性管理職割合は 5 % です。

    女性社員の人事考課が低く昇給しにくい状況であり、管理職はほぼいないといえます。

    ・女性社員の比率が40%を下回るような男性中心の会社の場合
     女性採用数が少ないか、もしくは管理職として活躍できる年齢(35歳前後)まで勤務を継続できる女性の人数が少ないというのが原因の 一つと言えるでしょう。
     <女性採用数が少ない場合>
     女性の採用人数が少なく、管理職になる年代の女性が圧倒的に少ない状況です。
    <女性採用数が多い場合>
    最近は、働き方改革などで育児休暇などが認められる傾向がありますが、今まではそういった制度も利用できず、結婚を機に退職される女 性が多いと考えられます。
    そのため、管理職になる年代の女性が圧倒的に少ない状況です。

    会社によっては現時点で女性管理職の育成を図っているところもありますが、当面の昇給は厳しいと考えて良いでしょう。女性の管理職として男性管理職が多い状況では、仕事がやりづらい場面もあります。男性が活躍する場面は提供しているが、女性が活躍する場面は提供 は低く、女性への理解が少ないことも想定されます。

    また、このような会社では、頑張って女性管理職になったとしても部下が言う事を聞かない傾向にあり、やはり男性の方が説得力もあることから、辛い思いをしている女性管理職もいるようです。そう言った面から女性管理職の割合が高くならないという悪循環が働いている 可能性があります。

    管理職になっている女性の割合。せっかく入社した際には、それなりのキャリアを目指したいものです。ただ管理職層に男性が多い会社は、まだダイバーシティが完全に浸透していない可能性があります。

    ただ管理職層をいきなり入れ替えることは難しいため、女性の採用割合が増えている会社は、徐々に管理職層での女性割合も増えていくと考えて良いでしょう。

    内訳(職種別) 女性割合
    係長 女性割合 7.7 %
    管理職 女性割合 2.7 %
    役員 女性割合 4 %

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    会社から提供されている補足事項

    【社外からの評価】
    2015年 日本生産性本部 エンパワーメント大賞 優秀賞受賞
    2014年 厚生労働省 均等・両立推進企業表彰 ファミリーフレンドリー企業部門 東京労働局長優良賞受賞
    【推進体制の構築】
    当社にとってダイバーシティ推進は経営戦略に不可欠との考えから、2008年にダイバーシティ推進専任部署を設置するとともに、2009年から多様性の尊重に関する考え方をブリヂストングループ全体に展開。各事業部門に担当者を置き、定期的に社員の意見を吸い上げるといった連携した体制を構築している。
    【女性の積極的な採用】
    定期採用において女性の採用比率目標を事務系30%、技術系15%以上かつ15名以上、全体で24%と定めています。2018年定期採用においては、事務系45%、技術系27%の女性比率を達成。
    【研修制度】
    ・「キャリアデザイン研修」
    女性従業員がキャリアプランを考える上で感じる不安や疑問を解消するために、入社5年目前後の総合職女性従業員を対象とした研修を実施。また2014年から入社10年目前後の総合職女性従業員を対象としたキャリア研修も実施。
    ・「キャリアサポート研修」
    女性従業員のキャリアアップに対するサポート意識の向上を目的に、総合職女性従業員を部下に持つ管理職全員を対象とした研修を実施。
    ・「女性管理職早期登用促進プログラム対象者研修」
    2020年までに女性管理職比率を3.4%にすることを目標に掲げている。2017年よりプログラム選出に対する意識付けおよび確実な能力開発のために特別プログラムを実施。自己認識・肯定研修や、半期毎の女性社員の成長具合を確認し、業務アサインを検討するラインマネジメント会議等を用いながら推進している。
    【女性特有の健康課題に関する制度】
    ・妊娠中の勤務時間短縮の措置や時差通勤及び休憩の措置
    ・妊娠後の身体的な悩みや負担が大きい女性従業員や、男女に関わらず不妊治療が必要な従業員は年間5日までファミリーサポート休暇が活用可能。
    【女性役員に関する情報】
    ・社外取締役 翁 百合(主な職業:有価証券報告書) 報酬委員会 委員長、指名委員会 会員
    ・社外取締役 鈴木 洋子、(同) 監査委員会 委員
     女性管理職を増やす取り組みの延長性上として、毎期一定数の女性役員を指名し、意思決定における多様性の確保に取り組んでいる。
    【その他】
     女性活躍に関するトップのコミットメントの一つには、女性リーダーの育成支援を目的としたお茶の水女子大学との包括的協定があり、CEO自らが学長と契約の調印を行い、専門部署にて担当を配置し継続的な連携を維持している。

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