[81点]一般財団法人日本総合研究所(東京都)を女性が働きやすいか企業分析してみた

4.0
学術研究、専門・技術サービス業
一般財団法人日本総合研究所(東京都)の評価レビュー

一般財団法人日本総合研究所の企業情報、就職情報を分析しました。女性に適した職場かの観点で評価・レビューしました。ぜひ就職や転職を行う際の参考にしてくださいね。

企業情報

まずは一般財団法人日本総合研究所の情報を確認してみましょう

会社名 一般財団法人日本総合研究所
業種 大分類:学術研究、専門・技術サービス業
小分類:学術研究、専門・技術サービス業
本社所在地
(都道府県)
東京都
女性の働きやすさ認定表彰
  • 企業認定等-えるぼし認定(最高位)
  • えるぼし認定3段目
    採用人数に占める女性割合 (調査研究本部)53.8 %
    (教育事業本部)22.2 %
    採用競争率(女性) (調査研究本部)40.8 倍
    (教育事業本部)1 倍
    全社員のうち女性の割合
    勤続年数 (調査研究本部)8 年
    (教育事業本部)8 年
    育休取得率 (男性社員)データなし
    (女性社員)データなし
    平均残業時間1時間/月
    有給取得率
    女性管理職の割合(係長級)
    (管理職) 37.5 %
    (役員等)
    企業規模 10~100人
    データ基準日 平成29年9月時点

    女性の働きやすさ総合評価 81点

    総合評価は81 点。Amazon風に5段階評価すると 4.0 となります。人によって重視するポイントが変わってくるため、この総合評価81点だ けで判断しないようにしましょう。

    一般財団法人日本総合研究所(東京都)の女性の働きやすさ評価チャート

    メリット デメリット

    「一般財団法人日本総合研究所」の女性の働きやすさの評価をまとめると下記のようになります。

    ポイントによっては気にな らない人もいると思います。何を大事にするかをよく検討してください。

    良い点・メリット

    • 社会的に表彰されており、女性向けの職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる
    • 男性や女性のバランス良く採用している
    • 情報公開量は普通

    悪い点・デメリット

    • 女性社員がいない
    • 勤続年数は非常に短い
    • 育休取得率が非常に低い
    • 残業時間が非常に長い
    • 有給取得が非常に少ない
    • 女性管理職割合がほぼ0

    項目別評価

    【50点】情報公開の評価

    情報公開度 ポイント
    50点 情報公開量は普通

    一般財団法人日本総合研究所の情報公開度について評価していきます。

    この企業は女性の活躍を意識した主要な情報は公開をしていますが、まだまだ情報が足りないといっていいでしょう。

    社会的に女性社員を重要視し企業改革をすすめているのであれば、さまざまな情報を会社内で集計し、いつでも企業情報を公開できるように整理しているものです。普段から情報を整理/分析しなければ、従業員の有効活用や、女性の活躍推進をすすめることはできません。

    そのため女性社員におすすめできる会社とは言えるかは悩ましいところです。

    参考までにこの企業の情報公開項目は下記のような状態です。

    情報項目 情報公開
    社会的評価データ 公開済み
    採用データ 公開済み
    社員データ
    勤続年数データ 公開済み
    退職率データ
    育休取得データ
    残業時間データ 公開済み
    女性管理職データ

    【30点】社会的評価

    社会的評価 ポイント
    30点 職場づくりの努力が社会的に評価され始めてきてる

    一般財団法人日本総合研究所は社会的な表彰をいくつか受けています。今回、評価対象とした表彰は下記になります。

    1つでも受賞している場合はすごい会社だと考えてください。

    くるみん認定 取得なし
    プラチナくるみん認定 取得なし
    えるぼし認定 えるぼし認定3段目
    イクメン企業アワード 取得なし
    ユースエール認定 取得なし
    なでしこ銘柄 取得なし
    ダイバーシティ経営企業100選 取得なし
    100選プライム 取得なし
    均等・両立推進企業表彰
    (年度)
    取得なし
    厚生労働大臣最優良賞
    (年度)
    取得なし
    均等推進企業部門(年度) 取得なし
    ファミリー・フレンドリー企業部門(年度) 取得なし

    女性に働きやすい会社として改革を進めており、さらに対外報告の点でも効果が表れてきている会社です。

    この後説明する各項目評価で、勤務時間や残業情報も見える化されるようになっており、女性の働きやすさの可視化が進んでいると思います。

    経済誌や求人誌でも女性に働きやすい会社として知られている会社になります。就職したとしても不当な扱いは受けにくいと考えてよいでしょう。

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    【95点】全採用数に対する女性採用数の評価

    女性採用数の評価 ポイント
    95点 男性や女性のバランス良く採用しています

    一般財団法人日本総合研究所の採用全体における女性の割合は 40.9% です。

    最近の企業では珍しいほどの男女バランスが取れた採用数です。

    これほどのバランスが取れている会社は他にはありません。このレベルは女性が十分戦力として活躍している会社だと言ってもよいでしょう。

    女性向けの職場環境も整っていると考えられます

    一方で、女性が多いことから女性同士の競争もある程度は覚悟しておいたほうがよいでしょう。

    各職種における採用数に対する女性の割合
    調査研究本部 53.8 %
    教育事業本部 22.2 %

    参考までに「採用倍率」も調べてみましたが、公表されていないようです。

     

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    [データなし]全従業員に対する女性社員の割合の評価

    現在、データが公開されていないようです

     

    【40点】勤続年数・離職率の評価

    勤続年数の評価 ポイント
    40点 勤続年数は短い

    一般財団法人日本総合研究所の女性勤続年数は 8 年 です。

    勤続年数が短い会社のようです。このような会社の傾向を説明していきます。

    まず女性にとって重要な育児環境についてあまり整っていないことが多いです。産休や休暇が取りにくい可能性があります。後述の産休取得率、有給休暇取得率の情報を確認してみてください。

    給与面から見ると低い場合が多く、高くとも不安定であることが多いです。年収の高さや安定性についてOBなど社内事情に詳しい人に確認したほうがよいでしょう。

    仕事の多さや残業の観点では、仕事が多いため残業時間が長くなる傾向があります。

    仕事の内容として、つらい仕事であることが多く、また将来性がないことで業界にそのものに見切りをつける人もいるようです。

    社風や人間関係について、長く勤務できなくはないですが、平社員のままだと居づらくなる可能性があります。

    このような状況なので、長く勤める気もおきず結婚を機にやめる人も多いです。

    勤続年数の内訳も紹介します。やはり職種ごとに勤続年数は変わります。自分が興味のある職種の勤続年数が少なすぎないかを確認してみてください。

    内訳(職種別) 男性勤続年数 女性勤続年数
    調査研究本部 6.7 年 8 年
    教育事業本部 10.7 年 8 年

     

    [データなし]育休取得率の評価

    現在、データが公開されていないようです

    【99点】残業時間の評価

    残業時間 ポイント
    99点 残業時間が非常に短い

    一般財団法人日本総合研究所の従業員の平均残業時間は 1時間 です。

    この会社で行われている働き方改革は

    1.柔軟な働き方の制度導入
    2.有休休暇取得の推進
    3.業務効率化に向けたスキルアップ研修等の導入

    があるようです。

    残業時間が世間一般から見ると、非常に短い会社のようです(実情は違ってそうですが)

    働き方改革の影響で残業時間を計上しての仕事が認められていないため残業が少なくなっていると思われます。しかし月末など事務処理の繁忙時期になれば、1日あたり2~3時間程の残業を行っているのが実情です。

    女性に限らず、自由度が高く仕事が終わったら早く帰る風潮があります。人によっては繁忙期は残業する人もいますが、会社全体として18時半を過ぎるとどんどん社員が帰りだすため残業しにくいです。定時内に効率よく仕事をして、プライベートを大事にしたいという人も 多いようです。

    勤続年数が短い場合は、残業をするほどの仕事がない場合もあります。残業をしたくないので時間内におさめられるように計画を立てて遂行できるレベルの仕事量と考えて良いでしょう。

    最近は働き方改革でどの会社も残業時間が減ってきています。ただ残業時間が少ないからといって仕事が楽になったわけではありません。会社での残業時間の計測方法で公表されている残業時間よりも多くの残業を行っている可能性があります。公表され ているデータの+10~20時間程度は残業時間があると考えたほうが良いでしょう。

    内訳(職種別) 残業時間
    調査研究本部 1 時間
    教育事業本部 0 時間

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    会社から提供されている補足事項

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